日記・ショッピング ドコモのポイント還元が1200億円超で連結営業利益の12%に到達
NTTドコモが運営しているｄポイントの還元額が非常に大きくなっていることが日経新聞で取り上げられていました。その金額は2019年3月期で1200億円超となり連結営業利益の12%もの金額に相当する規模になるそうです。 ドコモのｄポイントは、ド...
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スマホ・タブレット・AV NTTドコモがdocomo withの対象機種にiPhone 6s追加
NTTドコモが新しい料金プランとして、「docomo with」という品目を2017年6月から追加しています。 これは、対象の機種を利用している場合に限り、月額料金から毎月1500円を値引きするというサービスです。今までも、端末の料金を2年...
日記・ショッピング NTTドコモが二つの投資サービスを開始
NTTドコモが二つの投資サービス提供を発表しました。 一つはdポイントを使って投資を体験できるサービスです。最近、セゾンが永久不滅ポイントを使って同様のサービスを実施していますが、ドコモが追随したような形になります。
スマホ・タブレット・AV Amazon Echoとの連携用にNTTドコモのdヒッツに加入
先日購入したAmazon Echo dotは使い勝手が良くて楽しんでいるのですが、Amazon プライム ミュージックしか私の場合は聞くことができないので、邦楽は聞くことができる歌手がとても限定されてしまっていました。
スマホ・タブレット・AV NTTドコモが長期契約者への優遇を強化へ
NHKの報道記事を読んでいると、NTTドコモが長期契約者への優遇を従来以上に強化する方向で検討していることが紹介されていました。 MNPで電話会社を渡り歩く方が得になる？ 以前は携帯電話会社間をMNPで乗り換えると、驚くほどスマホが安くなっ...
スマホ・タブレット・AV ドコモの格安スマホ「MONO」が12月に発売
最近、モバイル系の記事を読むと、NTTドコモが12月上旬に発売する「MONO/MO-01J」を紹介する記事をよく目にするようになってきました。
スマホ・タブレット・AV ドコモがiモード携帯の出荷を年内で終了
NTTドコモと言えば「iモード」です。携帯電話からインターネットのWEBページに気軽にアクセスしたり、インターネットを介したメールをやりとりできる仕組みを作って1999年から続けています。 iモードメールは、それまで使われていたショートメー...
インターネット NTTドコモが利用者に1100億円の大還元
NTTドコモの2016年9月の中間決算で営業利益が前年度を26％上回る営業利益5855億円となる好業績であったことを発表しました。データ通信料が多い料金プランに移行する利用者が増えたことが要因だそうです。データ通信量の制約は7GBで最近にな...
スマホ・タブレット・AV NTTドコモがスマホ購入時の頭金を消費者が選べるように変更
大手キャリアが販売する携帯電話、スマホの値段はとても分かりにくいです。一括ゼロ円や実質ゼロ円といった販売手法については総務省から規制が入ったため無くなりましたが、いまだに実質1万円等の販売は行われています。月々支払う通信料にスマホの本体代金...
インターネット NTTドコモの回線が最大500Mbps以上に増速
NTTドコモが受信時に最大500Mbps以上の通信が可能になるサービスを2017年3月から東名阪約70都市を皮切りに開始することを9月13日に発表しました。現時点で判明しているサービスとしては国内最速としています。どんな技術かは名前からは想...
コンピューター NTTドコモのタブレットSH-08E用のカバーを購入
２０１３年発売のNTTドコモタブレット、SH-08E用のケースを楽天市場のジョーシンで購入しました。ケースを付けることで本体表面を傷から守れるだけではなく、持ちやすくなりますし、自立させて使うことができるようになります。
コンピューター 格安SIMが使えるNTTドコモのタブレット「SH-08E」を購入
外出先でスマホのテザリングに頼らなくても自前でLTE通信ができるタブレットが必要だったので、Docomo系の格安SIMを使うことができる製品を探してみました。海外のタブレットに関しても、SIMフリーの端末がいろいろ販売されているのですが、ど...
スマホ・タブレット・AV NTTドコモがiPhone SEの実質負担額を見直し
昨年来からの総務省の呼びかけにより、スマホの料金体系が見直されてきており、大手のキャリアによるスマホ本体の一括0円や実質0円といった、おかしな販売方法はなくなってきました。 やはり、この一括0円とか実質0円といった売り方はよく事情を知らない...
日記・ショッピング NTTドコモが２年縛りが切れたあとの新たな料金体系を導入する方針
最近、携帯電話会社の料金プラン、特に２年縛りの自動継続の見直しに関する報道が増えてきました。２年縛りは料金を割り引くこととの引き替えに、２年以内に解約したとき、１万円前後の違約金が徴収されてしまう制度です。