ＣＰＵを作っているメーカーとして真っ先に頭に思い浮かぶのは米国のインテル（Ｉｎｔｅｌ）です。
いつもいち早く、最高性能のＣＰＵを世に送り出して、パソコンの性能向上に対して広く貢献しているという印象がある会社です。
INTEL社の働きかけの内容
しかし、このＩＮＴＥＬ社の日本法人が、日本のコンピューターメーカー各社に対して、他社のＣＰＵ製品を使わないようにという不当な条件のもとに、インテル社製ＣＰＵなどの割引やリベートの支払いなどを持ちかけていた疑いがもたれているようです。
既に日本国内でのインテル製マイクロプロセッサのシェアは８０％にも達していて、かなり高いシェアの状態のままで推移しています。
圧倒的に優位な立場
追い上げを狙っているＡＭＤなどはインテルにとってみれば大きな脅威だと思いますし、また現在のシェアを維持しつつ積極的な売り上げの拡大を狙っていくためには、様々な手段を講じなければいけないということなのだとは思いますが、高いシェアをつかった優越的な立場での取引は、やっぱり問題がありますよね。
高いシェアをオペレーティングシステムにおけるマイクロソフトもそうですが、あまりシェアが高すぎるというのも良くないということなのでしょうか。
【2021/09/03追記】
環境の変化
このエントリーを公開したのは2005年、それから16年が経過しました。今でもパソコンの分野ではWindowsとともに CPUはINTELが強い状況に変化はありません。
しかし市場に変化も現れ始めました。元々はスマホのOSであったiOSやAndroidの躍進です。最近では機能拡張が繰り返されてiPadが徐々にパソコンの領域に侵食してきていますし、ChromeBookの普及も進んできました。これらのOSが普及すればパソコンの分野でもIntel以外のCPUが利用されるのでハードウェアのコストも安くなります。もしかすると、これから市場におおきな変化があるかもしれません。
【2025年3月31日追記】
INTELは厳しい経営環境へ
「インテル入ってる」で一世を風靡していたINTEL社ですが、2024年通期で38年ぶりの赤字転落となるほど経営環境は悪化しています。要因の一つはAIブーム向けの半導体開発に乗り遅れてしまい、エヌビディアに大きく遅れをとってしまったことでしょうか。もはや、INTEL一強の時代ではなくなってしまいました。現在、INTEL社は経営再建に向けて動いています。
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