日本経済新聞を見ているとアメリカのビデオレンタル最大手の会社、ブロックバスターが経営破綻に追い込まれて、数日中に連邦破産法第11条の適用を申請する見通しが強まったことを米国の各メディアが一斉に報じたことが記事になっていました。
インターネットが普及したことで、家にいながらにして映画などのソフトを簡単に楽しめるようになったので、あえてお店までビデオを借りに行くお客さんが減って業績が大幅に悪化してしまったそうです。
ちょうど、日本でもCD屋が窮地に立たされていますが、これよりも一歩進んだ状況なのでしょう。日本では音楽のネット配信は非常に一般的になってきましたが、まだ、ビデオについてはインターネットを介して入手して視聴するという方式はさほど普及していません。
しかし、CATV会社や各プロバイダーなどは、VODの普及に向けた取り組みにかなり力を入れているので、日本においてもビデオレンタル屋は厳しい状況になるかもしれません。日本の大きなビデオレンタルチェーンと言えば、ゲオとTSUTAYAでしょうか。これらの会社では宅配レンタルなど今までと違ったビジネスモデルにも積極的に展開しようとしています。今後、どんな形でビジネスを展開していくのか気になるところです。
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