先日、記事を見ていると、全国のレンタルビデオ店がとても減少しているという報道がありました。確かに自宅の周りのことを考えても、個人営業の小さなレンタルビデオ店は淘汰されてしまい、TSUTAYAやゲオといった大きなレンタルビデオチェーン店しか見当たらなくなってしまいました。統計によれば、TSUTAYA（約1500店舗）とGEO（約1200店舗）で全国のレンタルビデオ店の約7割を占めてしまう状況になっているそうです。
記事によれば、ピークであった1990年の1/4にまで、お店の数が減ってしまったそうです。なぜ、小規模のレンタルビデオ店が潰れてしまったのかと言えば、大きなチェーン店が価格競争を始めたためです。
ずっと昔、まだVHSビデオテープを使っていた時代には、一泊二日で1作品1000円という値付けが一般的でした。当時はビデオ作品自体の値段も高く、もしも買おうと思えば1万2800円といった価格でしたので、一泊二日1000円でも十分にレンタルビデオ店で借りた方が安く作品を楽しむことができました。
しかし、今や古い映画であれば、DVDの購入ですら1000円以下の価格になってしまっています。従って、レンタルの価格も7泊8日で1作品100円が一般的になっています。しかもセール期間中などにもなれば、半額の50円になることすらあります。
なぜ、レンタルビデオ店が安値合戦を続けているのかと言えば、DVDの販売価格自体が安くなったことに加えて、ブロードバンド回線が普及したことに伴って、動画配信が一般的になってきたことが要因としてあげられます。
動画配信であれば、DVDを借りに行ったり返しに行ったりする必要がなく、また返し忘れて延泊料金を取られる心配もありません。間違えなく、今後は動画配信で作品を見ることが一般的になって行くでしょう。レンタルビデオの市場は今後縮小の一途をたどるものと思われます。
動画配信を行っている会社についても、ドコモ、ソフトバンク、auの携帯三社が実施しているほか、ゲオやTSUTAYAといった大手DVDレンタルチェーン、米国からやってきたhuluなどのサービスも参入しています。消費者から見ればとても選択肢が増えてきました。私自身もhuluで毎月980円を支払っていますが、配信されている動画の種類がかなりの勢いで増えており、とてもサービスの内容に満足しています。
米国でもBlockbusterというチェーン店では2014年1月初旬までにすべての直営店を閉鎖するという発表をしています。米国では大手のビデオレンタルチェーン店でさえ経営を継続するのが困難な状況になってきています。日本でも今後、どのような形で整理がすすんでいくのか、気になるところです。
コメント