データベースソフト（DBMS）やセキュリティ製品で乗り換えの動きが高まる

日経xTECHの記事を読んでいると、ユーザー企業に対して実施している顧客満足度調査の結果を分析した結果で一部にベンダー乗換の動きが見えてきたということが記事になっていました。

その一つがデータベースソフトの分野です。特にベンダー名はあげられていませんでしたが、デファクトスタンダード的になっているOracleのことでしょうか。ベンダーによる価格と保守料の引き上げが、不満につながっています。

以前であれば、商用システムを安心して動かすためには、Oracleを使っておけば間違えないという雰囲気がありましたが、最近ではオープンソースのDBMS、例えばPostgresSQLなども信頼性の向上と商用システムへの普及が進んでいるので、あえて高い費用をDBMSに払わなくても良いのではないかと考えるユーザー企業が増えてきたようです。

イノベーションのジレンマでたとえると、強固なシェアを誇っているDBMSは持続的イノベーションを続けているものの、オープンソースのDBMSはハードウエアの高速化、低廉化にも助けられて、ある一定の市場で実用段階になってきて、破壊的イノベーションになりえる状況になってきているのかもしれません。

二つ目の事例が、セキュリティ商品、特にパソコンにインストールするエンドポイントのセキュリティソフトです。

市販されているパソコン用のセキュリティ対策製品をあえて購入しなくても、オペレーティングシステムに付加されている、Windows Defendrなどの機能で十分でないかと考えるユーザーが増えてきているそうです。

確かに下記の記事を読むと、Windows Defenderも機能強化を続けてきており、市販セキュリティソフトとそん色ない状況にまで来ているようです。

https://www.itmedia.co.jp/pcuser/articles/1804/10/news027.html

こちらは、イノベーションのジレンマと少し違って、OS標準の機能にどこまでを盛り込むのが適切かという話しになってくると思います。

消費者にとっては、OSを導入すれば必要なソフトは全部付いてくるというのは便利なこと、この上ないですが、これが過度に進んでいくと、ソフトウエア業界が健全に育たなくなり、マイクロソフトなどのOSを作っている会社の寡占事業になってしまいます。

どこかで簡単にOSとAPの間の線がひけるものでもありません。かつては、ブラウザが別売りだったものが、今はOSに標準搭載されているように、時代の変遷とともに、その境界線も変わっていくのかもしれません。