東洋経済オンラインに興味深い記事がありました。社会人のうち七割程度の人が「学ぶ習慣」を持っていないという調査結果を引用きた記事です。元ネタはリクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査2018」という調査結果でした。
問いの形式は「過去1年間に自分の意思で仕事にかかわる知識や技術の向上のための取り組み（例えば本を読む、詳しい人に話しを聞く、自分で勉強する、など）をした雇用者の割合は33.1%という内容でした。
「教育・学習支援」の仕事についている人は学んでいる人の割合が最も高く、情報通信業の仕事についている人は学んでいる人の割合が上位から4番目となっていました。これらの職種については技術や制度の変化が早いことから、学んでいる人の割合が多いという分析となっていました。
会社で遅くまで仕事をして、休みの日は家族サービスといった時間に追われる日々を送る中で、自己啓発に取り組む時間を捻出するのは大変なことですが、将来の自分を作っていく元になるのは、やはり自分への投資がどれくらい行われてきたかという部分によるところが大きいです。
調査結果によれば、自己啓発による自分への投資によって、収入が上がることも実証されているようですので、長い目で見れば自己啓発の努力が無駄に終わることはないのではないでしょうか。自己学習を実施した場合は2.2%分、年収がアップするという結果になったそうです。
働き方改革による時短の流れもあるので、うまく自己啓発に捻出できる時間を増やしていけると良いのではないでしょうか。
【2024年8月14日追記】
総務省統計局の「令和3年社会生活基本調査結果」でも「学習・自己啓発・訓練」の行動者率のデータが公表されていました。結果は 39.6％で、５年前より 2.7 ポイント上昇しているという内容でした。リクルートの調査と同様の調査結果になっていることが興味深いです。
過去１年間（2020 年 10 月 20 日～2021 年 10 月 19日）に何らかの種類の活動を行った人（10 歳以上）の数
年齢別の分布を見ると、30代と40代の人の行動者率がおよそ40％以上と高くなっています。逆に50代以降の行動者率は大きく減少していました。
学習している内容で見ると、男性は「パソコンなどの情報処理」の行動者率が最も高く、女性は「家政・家事」の行動者率が最も高いという結果になっています。
最近、災害が増えているので、「ボランティア活動」の行動者率が増えているのではないか？と調べてみると、こちらは 17.8％で、５年前より 8.2 ポイントの低下という結果になっていました。
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