パブリッククラウド向けハードウェアの支出額が非クラウド向け支出額を抜く

日経XTECHに気になる記事がありました。米IDCが2022年3月31日に発表した情報によれば、2021年のハード支出総額は1335億ドルで、パブリッククラウド向けのハード支出が514億ドル、プライベートクラウド向けのハード支出が225ドルに達しました。すでにパブリッククラウドとプライベートクラウドの合計は全体の過半数を突破しています。

2022年度の予測

2022年度のハード支出額の予測は全体が11.8％増の1493億ドル、内訳は43.2％がパブリッククラウド向け、38％が非クラウド向け、17％がプライベートクラウド向けと、パブリッククラウド向けだけで、非クラウド向けを抜き去ってしまう伸びを見せるとされています。

この勢いでオンプレミス（非クラウド）へのハードウェア支出額が減っていることから考えると、クラウドサービスを提供するプロバイダーに対する販路を持っていないハードウェア機器メーカーはこれから厳しい戦いを強いられるかもしれません。

クラウドの伸びに関する裏付け

最近、本当にいろいろなところで、「クラウド」という話しを聞くようになってきましたし、クラウドが大いに着目されていますが、ハードウェアの支出額という数字でも裏付けがとられていることがよく判ります。また、単に内訳が変わっているだけではなく、ハード支出総額自体も11.8％もの伸びを示していることに驚かされます。

コンピュータ技術の進歩により、価格当たりのCPU性能や二次記憶装置の容量は上昇していますので、市場に提供されているコンピューターの能力という意味では、11.8％増どころではないのだと思います。

昨今、半導体不足で給湯器やクルマなど出荷に影響が出ている商品も多くなっていますが、クラウドだけでもこれだけ需要が伸びているのであれば、半導体も足らなくなるということが実感できるような数字でした。

ゆくゆくはオンプレ回帰か？

ただ、もっと10年スパンの長期間で考えた場合、ハードウェアがとても安価になって、ハードウェアの運用費用も安定して安く対応できるようになってくると、クラウドからオンプレミスにまた動向は変わってくるのではないかと思います。クラウドを使うということは、第三者のセキュリティ、信頼性、可用性に身をゆだねることになってしまいますので、やはり自らの責任で運用したいというニーズが増えてくるのではないでしょうか。